「若者の内向き志向」について1 〜若者の留学離れ?〜

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・リンクは別窓で開きます
・忙しい人は太字と結論部分だけ読めばOK(大きなまとめはコチラの最後にあります)。
・この記事は2010年10月5日に別の場所で書いたものです。
・更新履歴 2011年1月11日:大幅改訂
・更新履歴 2011年1月27日:文章の微調整
・更新履歴 2011年4月19日:構成一部調整
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――「若者の内向き志向」を検証――
①若者は留学しなくなったのか


■0 はじめに
何かと話題の「若者の内向き志向」
2007・8年前後に騒がれた記憶がありますが、今年もよく聞きました(2010年10月現在)。


 「内向き志向」という言い方は、若者論でよくいわれる「最近の若者はエネルギー/チャレンジ精神がなくなった」云々とほとんど同じだと思うのですが、「若者が日本国外に出なくなったこと」と関連づけられていること、それが「内向き志向」という若者の心理的な問題として語られていることなどが特徴です。
 多くの場合、経済的な状況や文化的、社会的な状況の変化よりは、若者の心理的な変化に重点が置かれています。これは若者論一般の特徴ともいえますが、人の行動を心理的なものに帰属する傾向は人一般に見られることは心理学でも示されています。
 そこで、統計データを読んで実際どうなのかを出来る限り確認したいと思います。こういった試みは、インターネット上でもちらほらみかけますが、その多くがデータを示していなかったり、データの出典が曖昧であったりと、あまり満足いくものではありません。そこで、このブログでは、誰でもアクセス可能かつ信頼性のある情報を用いて検証したいと思っています(ただし、高度な分析はしていません。ぶっちゃけると、ただ人口減少と見較べただけ)。


 「若者が日本国外に出なくなったこと」は、「若者の留学が少なくなったこと」と「若者が海外旅行しなくなったこと」の二つに分けられますので、それぞれ検証します。

1.若者は留学しなくなったのか(今回)
2.若者は海外旅行しなくなったのか(次回
です。今回は1.を扱います。


 まず「若者の内向き志向」が語られている文章をみてみます。

文部科学省は22日、2008年に海外留学した日本人は前年比11%減の6万6833人だったと発表した。同省によると、過去最大の減少幅で「不況や就職活動の早期化、学生の内向き志向などが原因と考えられる」と分析している。


 同省は各国や経済協力開発機構OECD)が公表した日本人留学生の数を集計した。留学先で最も多いのは米国で2万9264人(前年比14%減)、次いで中国1万6733人(同10%減)、英国4465人(同22%減)だった。
 留学生は1980年代には1万5000〜2万人程度だったが、その後増加が続き、04年に8万2945人と過去最多を記録。翌年から4年連続で減少し、今回は98年の6万4284人並みの水準まで落ち込んだ。(2010/12/22-17:06)
(12月22日 時事通信 時事ドットコムより

 文部科学省によると、高校生の海外留学は〇四年度をピークに減少に転じ、〇六年度は約三千九百人と二年前より一一%減少。グローバル時代に逆行するように知的冒険に背を向け、若者が「アルマジロ」のように身を縮ませている。(2009/03/03 日本経済新聞 朝刊 38ページ )

 時事通信によると文科省は海外留学の減少を「不況や就職活動の早期化」と同時に「学生の内向き志向」から説明しています。もちろん根拠は示されていませんが。後者は日経の記事ですが、「背を向け」「身を縮ませている」というように、若者が自ら留学することを拒否しているという解釈です。(関係ありませんが同記事では「異国への興味の薄さが映画興行にも影響している、との見方もある」として、洋画興行収入の減少と「内向き志向」をつなげる考え方まで紹介しています)
 さらに、こうした「内向き志向」を“改め”るための政策まででてきています。

留学増など目指す
 海外留学する学生が減るなど若者の「内向き志向」を改めようと、文部科学省は英語教育の強化策を話し合う検討会を立ち上げた。中学や高校卒業までに身に付けるべき英語力の目標を見直し、来年夏までに、授業の改善案などを盛り込んだ行動計画を作る方針。
 (2010/11/29 日本経済新聞 夕刊 14ページ)


さて、
 「若者の内向き志向」への反論、特に留学者数が減ったということへ反証は、2010年11月18日にリクルートエージェントに掲載されたものが一部で話題になりました(ここ)。


内容を紹介すると
a.アメリカ留学は減ったかもしれないが、アジア・ヨーロッパに行っている
b.母数である留学適齢人口(18〜29歳)が減っている
c.ハーバード大学への日本からの留学は、大学院が昔から圧倒的に多数(学部だけ見るな)
d.新入社員調査でさえ「強く海外勤務を希望する」という層が増えていることがうかがえる

の四点が主な論点でした。見事な報告なのですが、非常にざっくり述べられているので、もう少し細かく検討したいと思います。順番は、上に従いますが、3番は紹介したサイトの情報で十分だと思うので、割愛します。


 さっそく、検証していきますが、その前に結論だけ先に述べておきます
1.全ての国・地域を対象にみると、留学生数が減ったのは2004年から
2.留学率でみると2004年で増加がストップはしているが、減少はしていない。
3.留学に行く学生は全体の0.5%程度(「若者」全般として語られる数ではない)
4.現在、留学に興味のある若者は過半数いる。


ではさっそく見ていきましょう*1

*使用したデータは以下の三つです。
 ・日本の総留学者数
  :「『日本人の海外留学者数』について」(H22年12月文部科学省 報道発表資料)
 ・各国・地域への留学者数
  :各年の「我が国の留学生制度概要」(文部科学省
 ・アメリカに留学している日本人の人数
  :「Open Doors: Report on International Educational Exchange CD-Rom: 1948-2008」(アメリカ国際教育研究所)


■1 留学先別で留学者数を考える


まず、「1.アメリカ留学は減ったかもしれないが、アジア・ヨーロッパに行っている」を確認します。国(+地域)別の日本人留学者数のグラフを見てください。


・グラフ1 日本人の留学者数(留学先別)


 2004年までは全体として留学者数は増加傾向なのに対し、アメリカへの留学者数は2001年を境に減少傾向にあることがわかります。入れ替わるように、中国やオーストラリアへの留学が増えているのですが…、このグラフではわかりにくいので、アメリカ以外の国・地域をまとめてアメリカと比較してみます。


・グラフ2 日本人の留学者数(アメリカとアメリカ以外の国・地域)

 アメリカ以外の国・地域への留学者数が、2004〜2005年にかけてアメリカへの留学者数を追いぬいているのがわかります。さらに長いスパンでみるとよりわかりやすいです。


・グラフ3 日本人の留学者数(1983-2008)

データには、日本人の留学生合計は文科省発表のを(こちら)、アメリカにいる日本人留学生はIIEのを(Open Doors CD-Rom )用いました。文科省の発表では、留学生合計をだすためにIIEのデータ他、ユネスコ文化統計年鑑、OECD「Education at a Glance」、中国教育部、台湾教育部のデータを用いていると明記しているのですが、そうして出したはずの留学生合計を、アメリカにいる日本人留学生の数の合計(IIEのデータ)が上回ってしまっています。この問題については現在確認中です。本論では、アメリカへの留学者数が減った時期を確認したいだけなので致命的な問題ではないと信じます。


 2001年ごろまではアメリカへの留学生が多かったのに、それ以降は、減少し続けていることがわかります。また、それとは対称的に、アメリカ以外の地域への留学生の数は増え続けていることが分かります。アメリカへの留学者数は現在全体の44%であることを考慮すると、アメリカ留学生のみのデータを取り上げて、日本人の若者が留学しなくなったと結論付けるのは誤りであるといえるでしょう。


 2004年の留学者数全体の減少までは、留学先の多様化としてみることができると思います。 しかし、同グラフで全留学者数をみると、2004年まで一貫して上がり続けていたのが、2004年を境に減少しはじめ、2006年には2002年を下回っていることが読みとれます(このころから、「若者の内向き」論がでてきたのではないかと僕は思っています)。2008年のみに関して言えば、2003年の時のような(この年はSARSの年ですが)、一次的な落ち込みであるような気がしますが、全体的な減少傾向があるのはたしかです。これについては節をあらためます。


【小結論】
・アメリカへの留学者数のみをみて、「留学者数が〜」と語ることは適切ではない。
(アメリカへの留学者数は現在全体の44%にすぎない)
・日本から海外への留学者の数は、2004年から減少傾向にある。
文科省のデータの不備あるいは僕のミスについては再検討が必要


■2 若者人口で留学者数を考える
 アメリカへの留学者数だけでなく、全留学者数の合計をみても、2004年から減少傾向にあります。しかし、これだけで「若者が内向き志向になった」(あるいは「若者の内向き志向が原因」)と決めつけることはできません。なぜなら、さきのブログでも指摘されているように「若者」の母数が減っている可能性があるからです。


 とはいっても、母数を確定するのは非常に難しい。なぜなら、全留学者数には30,40,50,60代も含まれているはずだからです。しかも、年代別の留学者数は(少なくとも日本の文科省からは)発表されていません。従って本来この数字をみて、「若者は〜」とは言えないはずなのですが、「海外の大学にいるやつなんて大抵若いやつだろ!」という推測が立ちやすいため、「若者の内向き志向」論が生まれます(そもそも「若い」や「若者」という言葉は非常にあいまいで、語る人によってばらばらです。僕などは10・20代をイメージしますが、ある記事では40代までを指していました)。


 以上のような困難はあるのですが、あえてここでは母集団を20代と設定します。アメリカへ留学している日本人の50%が学部生、21%が院生です(残りの30%は高校生以下、大学や院を卒業した研究者、企業人などと思われます)(Open Doors Data:International Students: Academic Level and Place of Origin)。アメリカへの留学者の70%が、学部生・院生である。学部生・院生には20代以上の人もいるだろうが、大多数は20代であろう。以下では、このようなおおざっぱな想定をもとに、「若者の留学者」の母集団を20代と設定します。
 ちなみに、先のブログでは母数を「留学適齢人口」として18〜29歳としているようです。年齢別に留学者の数がでているデータはありません(「高校生」を母数とした統計は存在しますが)ので、新聞やその他の記事で「留学者率」なるものが語られるとき、いま行ったような大雑把な想定が行われているはずです。このことには注意した方がよさそうです。


 こうしたことから、とりあえず以下20代を母数として、留学者率を分析しますが決して「本当」の母集団ではないことを注意してください。
 ではいきましょう。


・グラフ4 20代人口と留学者数

 若者人口(20代)は1996年をピークに減少を開始します。それに対して、留学者数は人口減少にも関わらず増え続けます。


 先のブログではこのことを、「2004年まではヨーロッパやアジアなど新たな相手国への留学生増加で、全体増を維持してきたが、最近では各地域への留学生増加も一巡し、基礎人口の減少をカバーしきれず、微減傾向となっている」と分析しています。


 これはある程度説得力がある説明だと思います。アメリカへの留学者数の増加率はは1992年ごろから急激に下がり、2002年からは留学者数が減少に転じます。一方、アメリカ以外で留学者数の割合の多くを占める、中国、イギリス、ドイツなどをみると、むしろ90年ごろから留学者数が一気に上昇しています。

参考)留学先別留学者数(人)

留学先 1992 2000 2004
アメリカ 42,843 46,497 42,215
中国 5,055 13,806 19,059
イギリス 2,042 6,163 6,395
ドイツ 1,236* 2,040 2,547

   *1991年のデータ
 


 では、留学者率を見てみましょう。


・グラフ5 留学者数と留学者率


 まず強調しておきたいことは、(20代という限られた世代を母数にしても)留学者率は0.5%にすぎないということです。留学する人というのは、20代の中でもごく一部人なのです(それだけを見て、「若者が〜」というのはあまりに雑ではないでしょうか)。


 グラフにすると増減が激しくみえますが、1999年以降は±0.05ポイントの増減です。2003、2008年の「激減」は0.02〜0.05%の減少で、2004年の「激増」は0.03%程度の増加です。それらを激減・激増としたとしても、その3つの年以外は99年からはかなり安定していることがわかります。2008年の減少がこの後も続くものなのかはわかりません。一時的なものなのかもしれません。つまり、全地域への留学者率をみても、現時点では「以前と比べて若者が海外へいかなくなった」とはいえないと思います(繰り返しますが、この留学者率は全年代の留学者数を20代の人口で割るという無理をして出している数値です)。
 (2004年の急増は、2003年のSARSで留学を控えた人が次の年に延長したと考えることができます。2008年の場合すぐに思いつくのはリーマン・ショックです。影響関係はわかりませんが、大いに関係しそうです。)


 ここまでで確認したいことは、「若者が内向き志向になった」と言うことを留学者数の減少で主張するためには、まず1.「若者」を定義し、2.その定義上の「若者」の留学者数をあげ、3.その留学者数が、定義上の「若者」母集団に対して一定程度の割合を占めている状態で、4.その「若者」留学者率が継続的に下がり続けていることを示し、5.さらにその原因が社会的・経済的・文化的要因ではなく、「若者」の心理的変化にあることを示す必要があるのではないでしょうか。


【小結論】
・留学者率でみると減ったというより、増加がストップした、という程度(「減った」といえるのは2008年のみ)
・留学者数の年代別のデータがないと「若者が〜」とは言えない。
・そもそも留学者は母数のごくごく一部(0.5%)。



■3 留学意識

 これまで、留学生の数に関して統計データをみながら検討してきました。その結果、アメリカのデータだけをみて判断はできないこと、母数や留学先などを考慮すると、減少しつづけているとはいえないことが分かりました。

 続いて「若者の内向き志向」論の「志向」の部分。つまり、本当に若者が「海外にでたくない」と思っているのかについて検証したいと思います。先のブログでは、JMA(社団法人日本能率協会)の新入社員アンケートを通して「『強く海外勤務を希望する』という層は増えている」と指摘しています。


 私は残念ながら経年調査を見つけることができなかったので、バラバラの二つの調査を比べてみたいと思います。
 まず、8大学工学教育プログラム・グローバル化推進委員会の行った「日本人学生の留学に関する意識調査(PDF)」を紹介します。


調査時期:2008年1月〜12月
対象:北海道大学東北大学東京工業大学東京大学名古屋大学京都大学大阪大学九州大学の学生・院生
回答総数:8399人


 これによると、全学年で留学経験のある人の割合は全体の1.6%(132人)です。これは、20代を母数とした場合に全留学者数が占める割合の平均0.4−0.5%よりもはるかに高いです(大学に在学している方が留学しやすいことは容易に想像できます)。
 留学への興味も、「強く行きたい」(14%)と「どちらかと言えば行きたい」(36%)合計で50%となっています。この調査は経年調査ではないので、過去と比べてこの数値が増加したのか、減少したのかはわかりません。また「8大学の学部生・院生」という範囲を超えて、どの程度一般化できるのかもわからないのでこれ以上はいえませんが、2008年時点でこれらの大学に所属する学部・院生の過半数が留学に興味を示していることがわかりました。。


 次に、British Counsilの行った「若年層(15〜34歳)への留学意識アンケート調査(PDF)」を紹介します。
調査方法:インターネット調査(株式会社クロス・マーケティングに委託)
調査対象:日本全国の15歳から35歳の男女
1,987人にスクリーニング調査を実施した後、留学に興味のある層に本調査。本調査は、高校生(15〜18歳)、4年生大学生・大学院生(19〜26歳)、22〜24歳、25〜29歳、30〜34歳の5グループ別に、それぞれ男女50名合計500名対象。
サンプル:インターネット調査会社(株式会社クロス・マーケティング)のモニター
実施時期:2010年4月23日〜4月27日


 これによると、「あなたは留学に興味がありますか」という質問に対し、「興味がある」および「やや興味がある」と回答した割合は大学生で61.5%(30.5%)、高校生で58.3%(28.1%)、大手会社員で62.8%(32.7%)でした(カッコ内の数字は「興味がある」と答えたもの)。ここでも、過半数の「若者」が留学に積極的な姿勢を示していることがうかがえます。


 この調査では「5年前に比べ、あなたの海外留学の興味はどのように変化しましたか?」という質問をしています。この2010年の調査なので、2005年のことを聞いていることになります(記憶頼みだが)。結果は、「30代を除く全世代で、『興味度が高くなっている』が『低くなっている』を上回った。留学興味度は、若い世代ではむしろ以前と比べ高くなっているといえる」。ここから、少なくとも「若者」達自身は留学への興味を強めていると思っていることがわかります。


 両調査は、統計上留学者数が減った後も、留学に興味を示している若者(学生)は過半数いることを示唆しています。むしろ、興味を示している学生がこれだけ多くいるにも関わらず実際に留学に行く学生がこれまで見たように少ないとすると、留学を阻害する要因があるのではないか、と考える方が自然ではないでしょうか。これについてはここでは詳しく論じませんが。


【小結論】
・現在、留学に行きたいと答える若者(学生)は(「やや」も含めて)半数を超えているかもしれない。
(・意識調査の経年調査を見つけなくてはならない)


【まとめと結論】

1.留学生の絶対数が減ったのは2004年から(全ての国・地域を対象)
2.留学率(注:全留学生を20代人口で割ったもの)の増加は2004年でストップしているがほとんど減少はしていない。(2008年は減少しているが0.05ポイントの減)
3.留学に行く学生は、全体の0.5%程度。「若者」一般として語れる割合ではない。
4.留学に行かない理由が心理的なもの(内向き志向)かどうかは不明
  (現在、留学に興味のある若者は過半数いるように思われる)


→「若者」が「内向き志向」になったとはいえない。
 (留学者数は「若者」のための数字ではないので、母集団を日本人全体にして「留学する日本人が2004年頃から減っている」とは言える。)


以上です。
次回は「若者は海外旅行しなくなったのか」です。


*追記
 母集団を大学生総数にしたら、もうちょっと意味のあることがいえそうな気がしないでもない…。ただ、そもそも日本政府が、留学者数を把握してないので、本当にこのことは「語り得ない」と思います。
 (日本政府は各国政府・研究機関のだす、「各国の大学・大学院に在籍している日本人」の数の合計を持って留学者数の総数としています。それゆえ、それが本当に総数なのかどうなのかもわからないし、留学生についての細かい情報(たとえば、年齢)もわからないのです。)


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用いたデータ

・日本の総留学者数はH22年12月文部科学省発表、「『日本人の海外留学者数』について(PDF)」
・各国・地域への留学者数は、「我が国の留学生制度概要」の各年から取り出しました。
・アメリカに留学している日本人の人数は「Open Doors: Report on International Educational Exchange CD-Rom: 1948-2008

・表1,2 日本からの留学生数とアメリカにいる日本人留学生

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*1:統計データを見る時は、特定の項目・時期だけを見ると読み誤ることがあるので、幅広い項目・広い時期と一緒にみることが大事です。また、割合しか示されていない場合は数字を、数字しか示されていない場合は割合を見ることも重要です。さらに、数字の変化がなにに起因するかは統計データは示してくれないのでそこは解釈になります。